銀行に通用しない社長の言い訳３選

銀行に対して「バツが悪い」という場面で、ついつい言い訳をしてしまう社長もいます。ところが、銀行に通用しない言い訳もあるので気をつけましょう、というお話です。

バツが悪い場面だってある。

会社が融資を受けるにあたって社長は、銀行に対して「バツが悪い」という場面があります。そんなときには、ついつい言い訳をしてしまうことがあるかもしれません。

この点で、銀行が大目に見てくれる言い訳もあれば、そうではない言い訳もあります。では、銀行が大目には見てくれない言い訳、つまり、銀行に通用しない社長の言い訳とは…？

おもなところでは、次の３つが挙げられます↓

それではこのあと、順番に見ていきましょう。

銀行に通用しない社長の言い訳３選

わざと赤字にした

税金を払うのが大嫌いな社長がいます。そういう社長は、税金が出そうになると、経費を増やして利益を減らすことで、税金を減らそうとするものです。

極端な場合には、赤字にすることで「税金ゼロ」を狙う社長もいます。これが、経営面で良いか悪いかの議論はさておき、財務面では問題になることを覚えておきましょう。

赤字になれば、銀行からは融資が受けにくくなるからです。と言うと、「そんなことは社長であれば、100人が100人知っている！」とおもわれるかもしれません。

そのうえで、銀行に対しては「納税がイヤだから、わざと赤字にしたんだ。本当は黒字にできるチカラはあるんだ」と、言い訳をする社長がいます。が、その言い訳は通用しません。

本当は黒字にできたのかどうかは、わからないからです。銀行からすれば、「そんなことを言っているけど、実際には黒字にしたくてもできなかったんじゃないの？」ということになるでしょう。

そういう意味では、「結果」がすべてです。結果とは「決算書」であり、その決算書が赤字なのであれば、どんなに言い訳をしようと、赤字の評価を覆すことはできません。

ですから、融資を必要とするのであれば、「わざと赤字にする」などしてはいけませんし、「わざと赤字にした」などと言い訳をしないようにしましょう。

ちなみに、もし銀行が「わざと赤字にした」ことは理解をしたとしても、別の面で評価が下がります。それは、社長に対する評価です。

端的に言うと、会社は「税金を払う（＝税引後利益を確保する）」ことで、純資産（自己資本）に厚みをもたせることができます。いっぽうで、「税金を払わない」ということは、純資産が薄くなるということです。当然、財務面での不安が生じます。

したがって、「税金を払いたくない」などと言う社長は、銀行からすれば「財務のことがわかっていない社長なのだな…」となるわけです。実際、そういった社長の会社は、ピンチに弱くなりますから、税金嫌いもほどほどにしておきましょう。

おカネに色はない

銀行から融資を受けるときには、「資金使途」が必要になります。つまりは、「借りたおカネの使いみち」です。

この点で、当初は「設備資金（設備を買うためのおカネ）」と言っていたのに、借りたあとに「運転資金（仕入代金や経費を支払うためのおカネ）」に使ってしまったり。あるいは、その逆をしてしまったり。

これらを、銀行が「資金使途違反」と見れば、会社はペナルティを受けることになります。具体的には、一括返済を求められたり、以後は融資が受けられなくなったり、というペナルティです。

すると、「おカネに色はない」との言い訳をする社長がいます。銀行から借りたおカネを使ったのではなく、自社で稼いだおカネを使ったのだ、というのが社長の言い分です。

もっともらしいハナシではありますが、もし、融資を受けた直後に、おカネを使っているのであれば、「借りたおカネを使った」と考えるのが自然でしょう。銀行は、そう考えるものです。

また、ほんとうに自社が稼いでいればよいのですが、なかには赤字続きだったり、資金繰りが悪くて、借りるまでは手元におカネがほとんどないような会社もあります。そういった会社の社長が、「自社で稼いだおカネ」と言うにはムリがあるでしょう。

「債務超過」の会社となればとくに、言い訳は通用しません。債務超過とは、資産よりも負債のほうが多い状態をいいます。であれば、「正味の資産（＝負債を完済したあとに残る資産）」はないわけですから、手元にあるおカネは実質的には借りたおカネです。

そのような会社が、当初の資金使途とは違うことにおカネを使えば、銀行から「資金使途違反」を指摘されるのは当然だと言えます。

そもそも、資金使途違反かどうかを決めるのは、会社ではありません。そのおカネを貸した銀行（あるいは信用保証協会）です。銀行から「資金使途違反だ」と言われてしまえば、言い訳は通用しないものと考えておきましょう。

景気が悪いから

新型コロナ、円安、原料価格の高騰など、企業をとりまく経済環境は厳しいものがあります。ゆえに、決算書の数字が芳しくはない… という社長も少なくはないはずです。

この点で社長は、銀行から「売上が減った（増えない）原因はなんですか？」などと質問をされることがあります。このときに割とありがちなのが、世の中のせいにする発言です。たとえば、「景気が悪いから」。

たしかに、それも原因のひとつではあるのでしょうが、それが一番ではありません。なぜなら、景気が悪くても、儲かっている会社はありますし、コロナや円安、原料価格の高騰にも負けない会社はあるからです。銀行には、多くの融資先がありますから、それを知っています。

にもかかわらず、「景気が悪いから」などと言い訳をする社長に対して、銀行は不安を感じるものです。「この社長は、ほんとうの原因がわかっていない・わかろうとしていないのではないか…？」と見られてしまいます。

では、どうしたらよいのか？ 社長は常に、「内部的な原因」を語ることです。世の中という「外部的な原因」ばかりではなく、会社の内側にある原因を探るということです。

たとえば、コロナで業績が悪化したのであれば、それを補うための新規事業や事業転換できなかった経営判断に原因があります。円安や原料価格の高騰を見据えたコスト削減を怠っていたのであれば、それも原因になるでしょう。

外部的な原因となると、社長にコントロールできることは少ないものですが、内部的な原因であれば、社長にもコントロールできることがあるはずです。それを理解して、内部的な原因の改善に取り組める会社を、銀行は評価します。

これは、会社の業績が良いときにも同じことです。銀行から「業績好調の原因は？」と聞かれたときに、社長の回答が「景気が良いから」では、やはり銀行を不安にさせてしまいます。

景気が悪くなったらどうなるの？ ということであり、そこには「再現性」がないからです。いっぽうで、「常に商品開発・改善を怠らないから」といった原因であれば、景気の善し悪しに関わらず、再現性は高くなるでしょう。

社長はいつでも、内部的な原因に目を向けることが大切です。

まとめ

銀行に対して「バツが悪い」という場面で、ついつい言い訳をしてしまう社長もいます。ところが、銀行に通用しない言い訳もあるので気をつけましょう。

本記事で挙げた３つの言い訳はとくに、社長がクチにしがちな言い訳なので注意が必要です。