銀行が貸してくれるというのであれば、借りればいい。融資を受けたい社長ほど、そう考えることでしょう。でも、銀行が貸してくれるとしても借りてはダメなときがある。そんなお話をします。
借りたくても借りてはいけないときがある。
銀行から融資を受けたい、と考えている社長であれば。銀行が貸してくれるのなら、借りるに決まっている。と、おもわれるかもしれませんが。そこは、くれぐれも気をつけましょう。
たとえ、銀行が貸してくれるとしても、借りてはダメなときがあるからです。これを聞いて、「そんなことある？」と首をかしげるようであれば、ぜひ、このあとの話を確認しておきましょう。
知らずに借りてしまうと、あとでタイヘンなことになるかもしれません。けして、脅しなどではなく、銀行が貸してくれるとしても借りてはダメなときとは、おもに次のとおりです↓
- 他行の肩代わり融資
- すぐに資金ショートが見込まれる
- プロパー融資でいけるのに保証付き融資
それではこのあと、順番に解説をしていきます。
銀行が貸してくれるとしても借りてはダメなとき３選
他行の肩代わり融資
肩代わり融資、という言葉はご存知でしょうか。たとえば、いま現在、Ａ銀行から2,000万円の融資を受けていたとして。これを見たＢ銀行から、「Ａ銀行の2,000万円も含めて、3,000万円を融資します」と提案されるようなケースです。
つまり、Ａ銀行の融資をＢ銀行が「肩代わり」するということになります。自社の業績がよいときや、銀行側にノルマがあるときなど、銀行が「貸したい！」という場面で、肩代わり融資の提案はあるものです。
このとき、提案を受け入れてもらいやすくなるように、「Ａ銀行よりも、金利を低くします！」といったセールスをされたりもしますから、社長としてはいっそう魅力的に感じることでしょう。
ですが、安易に肩代わり融資を受け入れてはいけません。なぜなら、肩代わりされる銀行（例でいうとＡ銀行）との関係性が悪くなるからです。最悪、縁が切れて、以後は二度と融資をしてもらえなくなります。
肩代わりされる銀行としては、「裏切られた」となるわけですから当然です。なので、肩代わり融資を受け入れるのであれば、「その覚悟をしたうえで」と考えておきましょう。
とくに気をつけたいのは、肩代わりされる銀行がメインバンクのケースです。いうまでもなく、メインバンクは会社にとって、資金調達の生命線ですから、メインバンクがなくなるのは困ります。
メインバンクをつくるのもカンタンではありません。肩代わりを提案してきた銀行をメインバンクにすればいい、との考えは軽率です。銀行は、融資を増やしたいだけで、メインバンクになるつもりはない、ということはありえます。
すぐに資金ショートが見込まれる
資金繰りが厳しい会社ほど、社長は「貸してくれるのなら、いくらであっても借りたい」とおもうことでしょう。その結果、何が起きるのか？
借りたはよいけれど、すぐに資金ショートを起こしてしまいます。たとえば、運転資金としてＣ銀行から1,000万円を借りたものの、数ヶ月のうちに返済が滞ってしまう…みたいな。
社長としては、リスケ（返済の減額・猶予）を銀行に依頼したいところですが、Ｃ銀行からは拒否されてしまうことがあります。Ｃ銀行は、「ダマされた」と考えるからです。
つまり、すぐに返済できなくなるとわかっていたのに、それを隠して1,000万円を借りたのではないか？と、Ｃ銀行は考えます。こうなると、他の銀行からの借入もふくめてリスケができません。
なぜなら、リスケには「全銀行一律同条件」のルールがあるからです。リスケをするなら、すべての銀行が同じ条件でなければ実行できない。Ｃ銀行だけはリスケをせずに、他の銀行はリスケをするのでは、他の銀行が納得できないということになります。
社長としては、八方塞がりです。新規融資も受けられない、リスケもできないとなれば、会社はつぶれてしまいます。そういう意味では、リスケは「さいごの手段」です。そのリスケができなくなるということがないように、すぎに資金ショートが見込まれるときに借りてはいけません。
とはいえ、「そんなつもりはなかった」とおもわれるかもですが。それも含めて、借りるときには気をつける必要があります。
具体的には、資金繰り予定表を作成することです。向こう１年ていどの資金繰り予定表で、いまおカネを借りたら、資金ショートを起こさずに済むのかを確認します。
このとき、６ヶ月（どんなに短くても３ヶ月）は資金繰りが回ることを確認しましょう。逆に、６ヶ月未満で資金ショートが見込まれるのであれば、借りてはいけません。この時点でリスケを依頼すべきです。
資金繰り予定表のつくり方については、こちらの動画を参考にどうぞ↓
プロパー融資でいけるのに保証付き融資
いつもいつも、信用保証協会の保証付き融資を借りている社長がいます。それしかムリなのであればともかく、本当は「プロパー融資」を借りられるのに…ということであれば問題です。
保証付き融資とは、信用保証協会の保証が付いた融資であり、会社が返済できないときには、信用保証協会が肩代わりをしてくれるため、銀行にとってはリスクが小さく貸しやすい融資です。
なので、銀行は基本的に、できるだけプロパー融資を避けて、保証付き融資を優先的に勧めようとします。社長が黙っていれば、おのずと保証付き融資になるものと考えておいたほうがよいでしょう。
このあたりのことがわからずにいると、銀行に言われるがまま、いつもいつも保証付き融資になってしまうわけです。銀行に融資を依頼するときには、「プロパー融資で」と申し添えましょう。
もちろん、「保証付き融資でなければムリ」と断られることもありますが、まずはプロパー融資にチャレンジしてみることに意味があります。社長がプロパー融資を望んでいることがわかれば、銀行は以後、保証付き融資一辺倒というわけにもいかなくなるものです。
ちなみに、どのような会社がプロパー融資を受けられるのか。端的にいえば、業績が良い会社です。したがって、業績が良いときほど、プロパー融資の依頼をしてみましょう。いちど、プロパー融資を借りた実績ができると、実績が信用になるので、以降もプロパー融資が受けやすくなります。
業績が良いとは、利益が出ていること、資産超過であること（資産＞負債）、そして、相応の預金があること（平均月商の２ヶ月分以上）が目安です。預金が少なすぎると、銀行は不安になるので、プロパー融資が受けにくくなります。預金が少なくなる前に借りる、というのもコツです。
まとめ
銀行が貸してくれるというのであれば、借りればいい。融資を受けたい社長ほど、そう考えることでしょう。ですが、銀行が貸してくれるとしても借りてはダメなときがある、というケースを３つ挙げました。
知らずに借りてしまうと、あとでタイヘンなことになるかもしれません。どうタイヘンになるかも理解することで、うっかり借りてしまうことがないようにしましょう。
- 他行の肩代わり融資
- すぐに資金ショートが見込まれる
- プロパー融資でいけるのに保証付き融資
