銀行から言われた言葉が気になる…ということもあるでしょう。たとえば、「借入が多いですね」などと言われたら、いったいそれはどういう意味なのか？というわけで、そのとき社長が考えるべきことをまとめます。
突然言われるとパニクってしまう。
社長になると、銀行と話をする機会もあるわけですが。そのなかで、銀行から言われた言葉が「気になる…」ということもあるでしょう。たとえば、「借入が多いですね」とか。
えっ、それってどういうこと？借入が多いのはマズいから気をつけなさいよ、ってことなの？いやいや、でも何をどう気をつければいいの？とか聞いたら、あきれられちゃうのだろうか？
などと、パニクってしまうかもしれません。というわけで、もしも銀行から「借入が多い」と言われたら、社長が考えるべきことについてまとめてみます。転ばぬ先の杖として、押さえておきましょう。
基本的にはそんなこと言わない
銀行から「借入が多い」と言われたらどうするか？というハナシをしています。身もフタもないことをいうようですが、銀行は基本的にはそんなことは言いません。
へっ？と、おもわれるかもですが。銀行が「借入が多い」などと言うことは、そうそうありません。なぜなら、銀行にとって「借入（融資）」は商品だからです。その商品が多すぎるというのであれば、もう商品は売れないのですから、銀行にとっては商売あがったりとなってしまいます。
銀行は、貸してナンボの商売です。だから、「借入が多い」などとは言いたくないし、できることなら「もっと借りてほしい」と言いたいのです。まずは、この「理屈」を理解しておきましょう。
にもかかわらず、銀行が「借入が多い」と言うのだとしたら、どれはどういうときなのか？さすがに想像がつくものとおもいますが、「これ以上、貸すのは難しいとき」です。
すでに借入が多く、いまここで融資をすれば、貸したおカネは返済してもらえる可能性が低い。だとすれば、いまここで融資をするわけにはいかない。そんなときに、銀行は「借入が多い」と口にするものですが、それは「もう貸せません」と同義であることも理解しておきましょう。
なので、銀行から「借入が多い」と言われたときには、「もう貸してもらえないくらい、自社はマズい状況にあるのだな」というのが、社長が考えるべきことです。
とはいえ、銀行もいろいろなので、Ａ銀行で借りれないからといって、Ｂ銀行からも借りられないかといえば、必ずしもそういうわけでもありません。Ａ銀行、Ｂ銀行がダメでも、Ｃ信用金庫はOKでしたとか、日本政策金融公庫はOKでした、ということはありえます。
そのうえで、そうは言っても「銀行の視点では借入が多く、危険だと見られている」のは事実です。Ａ銀行で「借入が多い」と言われたのであれば、他の銀行からも融資が受けにくい状況にある可能性は高いといえます。
では、「銀行の視点」で借入が多いとは、具体的にどのような状況なのか？
債務償還年数と借入月商倍率
いわゆる「財務指標」として、「債務償還年数」や「借入月商倍率」によって、銀行は「借入が多いかどうか」を見ています。
まず、債務償還年数とは、算式でいうと「借入金残高÷（税引後利益＋減価償却費）」です。「税引後利益＋減価償却費」は、「簡易キャッシュフロー」と呼ばれるものであり、会社の返済力（１年でどれだけ返済できるか）をあらわします。
したがって、借入金残高を簡易キャッシュフローで割り算することで、「いまある借入金を何年で返済できそうか」がわかるわけです。この点、債務償還年数は「10年未満」が望ましく、15年を超えるようだと、「借入がかなり多い」と見られます。
ちなみに、借入金残高から「現金預金」をマイナスする銀行もあれば、「経常運転資金」をマイナスする銀行もあります。そのあたり、くわしくは別記事にまとめました↓
というように、債務償還年数とひとくちに言っても、銀行ごとに違いがあるため、「借入が多い」の基準もまた、銀行ごとにあるていどの違いがあるわけです。
続いて、借入月商倍率について。算式で言うと「借入金残高÷（年間売上高÷12ヶ月）」であり、「借入金が平均月商の何ヶ月分あるか」をあらわす指標です。
結論、３ヶ月以内であればセーフティゾーン、６ヶ月を超えると危険ゾーンというのが、おおかたの銀行の見方になります。もちろん、業種ごとに違いはあるものですが、まずはざっくり、６ヶ月を超えるのはマズい、ということは覚えておきましょう。
以上をふまえて、社長は自社の決算書を確認しておくことが大切です。そのうえで、債務償還年数や借入月商倍率に問題があるようなら、銀行から「借入が多い」と言われることを覚悟しておかねばなりません。
原因を特定する・返済計画を練る
とはいえ、覚悟をしているだけでは不足です。いざ、融資が受けられなくなれば、資金ショートの可能性が高まります。ですから、社長は銀行から「借入が多い」と言われる前に、先回りをして準備したいところです。
では、何を準備するのか？ひとつは、借入が増えた原因を特定すること。もうひとつは、返済計画を練ることです。
まずは、原因の特定から。借入が増えたことには、必ず原因があります。ちなみに、借入が増えても、それに見合う預金がある（つまり、借りたおカネに手を付けていない）のであれば、問題はありません。
問題があるとすれば、借入ばかりが残って預金がない状態です。ではなぜ、そのような状態になってしまうのか？いくつか考えられます。
たとえば、赤字が続いているため、その補てんとして借りたおカネを使ったとか。利益増加を見越して、借入をして設備投資したが、想定した利益が出ていないとか。
銀行から「借入が多い」といわれたときに、社長が原因を特定できているかいないかで、銀行の心象は変わるものです。特定できていなければ、「いよいよ、この会社はヤバそうだ…」とおもわれるでしょう。
なので、債務償還年数や借入月商倍率に問題があるとわかったら、すぐに、借入が増えた原因を特定することです。そのうえで、返済計画を練りましょう。
もう少し具体的にいうと、利益改善（返済力を高める）の計画を立てて、それをもとに返済計画を検討します。最終的には、向こう３〜５年くらいの資金繰り予定表に落とし込み、資金ショートなく返済を続けられることを「数字で示す」のがゴールです。
できあがった資金繰り予定表をもとに、社長は銀行に対して説明をしましょう。つまり、「いまはたしかに借入が多いけれど、原因は特定できていますし、資金繰り予定表のとおり将来の返済に問題はありません」と伝えることです。
これにより、銀行の不安を解消することが、社長に求められる役割となります。
なお、現状すでに返済負担も大きく、新規融資も難しい状況にあれば、「資本性劣後ローン」が選択の１つです。端的にいえば、「借入をしながらも、自己資本を増やせる融資」であり、資金繰りを大きく改善できます。詳しくは、動画にまとめました↓
資本性劣後ローンは利用が増えていますし、金融庁もチカラを入れているので（2023事務年度金融行政方針にも明記された）、今後もますます利用しやすくなるものとおもわれます。必要に応じて、利用を検討しましょう。
まとめ
銀行から言われた言葉が気になる…ということもあるでしょう。たとえば、「借入が多いですね」などと言われたら、いったいそれはどういう意味なのか？
というわけで、そのとき社長が考えるべきことをまとめました。突然言われてパニクってしまうことがないように、転ばぬ先の杖として押さえておきましょう。
