社長が言いがちだけれど銀行には言わないほうがいい言葉

社長が「良かれ」と考えて言っていることのなかには、銀行には言わないほうがいいこともあります。というわけで、「社長が言いがちだけれど銀行には言わないほうがいい言葉」についてのお話です。

言いがちだから気をつけて。

社長が「会社にとっては良かれ」と考えて、言いがちな言葉ではあるけれど。銀行には言わないほうがいい、という言葉があります。あまり言いすぎるようなことがあれば、銀行からの印象が悪くなってしまう。ひいては、融資が受けにくくなってしまう…

困りますよね。そこで、「社長が言いがちだけれど銀行には言わないほうがいい言葉」について押さえておきましょう。ずばり、こちらの３つです↓

なぜ、これらの言葉を銀行には言わないほうがいいのか？ このあと、順番に確認をしていきます。

社長が言いがちだけれど銀行には言わないほうがいい言葉

もっと節税する

税金はできるだけ少なくしたい、と考える社長は少なくありません。銀行に向かって、「もっと節税、もっと節税」といったハナシをしてはいないでしょうか。

もちろん、余計な税金を払う必要はなく、節税自体が問題なわけではありません。問題は、節税の「方法」にあります。多くの場合、社長が言う「節税」とは、「利益を減らす」こととイコール。つまり、「経費を増やして、利益を減らすことで税金を減らす」という方法です。

決算前になって、思った以上に利益が出ているとわかると、「税金を払うくらいなら経費を使う」と言って、急にモノを買ったり、飲み食いにおカネを使ってしまう社長がいます。

たしかに、経費を使うことで利益が減って、税金は減るでしょう。けれども、銀行が考える「返済原資」は、その減ってしまった「利益」です。節税をするとは、返済原資を減らす行為であり、返済原資が減るということは、受けられる融資の金額が少なくなることを意味します。

ですから、あまり「節税、節税」と言っていると、銀行からは「この社長は、利益を出すつもりがないのだな」と見られてしまうこともあるでしょう。すると、銀行は融資をしづらくもなります。

この点で、「ほんとうは黒字だけど、節税をしたいので経費を増やして赤字にした」というハナシはどうでしょう？ 実際に、そのようなことをクチにする社長もいます。残念ながら、銀行は「ほんとうは黒字」を評価しません。

言うまでもなく、実際に黒字なのかどうかはわからないからです。ほんとうは赤字だけれど、社長がそれをごまかすために言っているだけかもしれない。銀行は、そう考えるでしょう。

また、経費を増やすということは、基本的には、おカネの支出も増えるということです。銀行は、融資審査をするうえで、利益も見ていますが、それと同じくらい「おカネ（預金残高）」も見ています。

おカネがなければ、返済をすることはできないからですね。なので、いくら黒字だったとしても、おカネがなければ融資が受けにくくなることはあります。黒字であってもそうなのですから、「赤字のうえにおカネがない」のが、どれほど銀行に嫌われることなのかは理解しておきましょう。

節税をする、節税を考えるのはよいにしても、銀行の前では、あまり「節税、節税」とは言わないことです。

借入を減らしたい

借入、いうなれば「借金」は少ないほうがいい。これもまた、少なくはない社長が考えていることでしょう。もちろん、間違いではありません。しなくていい借金は、しないほうがいい。

ただし、会社を続けるにあたっては、「必要な借金」もあります。たとえば、銀行からの借入はゼロだけど、資金繰りがおそろしく厳しい… 社長がいつも、じぶんのおカネを出し入れして、会社の資金繰りを回している、みたいな。

銀行から見れば、好ましい光景ではないでしょう。社長は社長の仕事をすべきであって、日々の資金繰りであくせくするのは、社長の「ほんとうの仕事」ではないはずだからです。だとすれば、資金繰りを安定させるくらいのおカネは、銀行から借りたほうがいい。これが「必要な借金」です。

借金を嫌うあまり、銀行の前でも「借入を減らしたい、減らしたい」とクチにする社長がいます。けれども、借入を減らしすぎれば、手元のおカネも減って資金繰りが厳しくなる。場合によっては、銀行への返済が滞ってしまうのではないか？ と、銀行は考えるものです。

ゆえに、やみくもに借入を減らす行為は、「資金繰りを知らない社長、財務を知らない社長」だと見られかねません。会社の借金は、個人の借金とは違います。個人は給料でいつも安定収入ですが、会社は山あり谷ありです。いざというときのために備える借金も必要。個人の感覚で、会社の借金を考えないように気をつけましょう。

また、借入（融資）は、銀行にとっての「商品」であり、借入から得られる「利息」は、銀行にとっての「収入源」です。「借入を減らしたい」ということは、銀行に対して「おたくの商品はいりません」と言っているのと同じであり、銀行にしてみれば「お客ではない」ということになります。

ですから、あまり「借入を減らしたい」とばかり言っていると、銀行を遠ざけてしまうことを覚えておきましょう。銀行との距離が大きくなると、いざというときに融資を受けるのが難しくなります。ふだんのお付き合いもない、お客さまでもない会社に、急に融資を頼られても困るのです。

これは、銀行の立場になって考えてみればわかることでしょう。借入を減らすのもいいですが、銀行の前で言う必要はありませんし、「必要な借金」まで減らさないように注意しなければいけません。

売上をどんどん増やす

売上をどんどん増やしたい、と考える社長がいます。それはそれで、悪くはありません。が、銀行は知っています。売上が増えているのに利益が増えない、それどころか、利益が減ってしまうような会社があることを、銀行は知っています。

だから、社長の「売上をどんどん増やす」という言葉を、銀行は警戒するのです。実際、売上を増やすために値引き販売を多用する会社があります。すると、当然、利益は少なくなるのが問題です。

また、売上を増やすために、売上代金の回収サイトを延ばす会社もあります。すると、こんどは資金繰りが悪くなるのが問題です。こうして、売上が増えても、いっぽうで利益が減ったり、資金繰りが悪くなる会社がある。これを、「売上至上主義」と呼びます。

売上至上主義の会社は、銀行から警戒されることを理解しておきましょう。それ以前に、会社の経営としてもよくありません。

では、どうするか？ もうおわかりのとおり、「売上を増やすのであれば、利益も増やす」ことです。もっと言うと、売上を増やすことはさておき、「利益を増やす、利益率を上げる」ことから考えるのがよいでしょう。

たとえば、販売価格 100円、利益 10円の商品Ａを 10個売るのと、販売価格 100円、利益 20円の商品Ｂを５個売るのとではどちらがよいか？

商品Ａを 10個売ると、売上 1,000円、利益 100円です。いっぽう、商品Ｂを５個売ると、売上 500円、利益 100円になります。売上だけ見れば、商品Ａを売ったほうがよさそうです。が、利益で見れば、どちらの商品も変わりません。

では、商品 10個売るのと、商品５個売るのと、どちらがラクか？ といえば。商品５個のほうだ、という考え方があります。扱う個数が少ない分だけ、販売のコストも少なくて済む、在庫管理のコストも少なくて済む、という一面があるからです。

結果として、ますます利益率を高められる可能性があります。逆に、売上ばかりを求めると、コスト高となり、効率が悪くなる、採算が悪くなるのはよくあることです。なので、ときには「売上を減らしてでも、利益を増やせないか」を考えてみましょう。

銀行は売上も見ていますが、それ以上に利益を見ています。繰り返しになりますが、利益が「返済原資」だからです。「売上をどんどん増やす」に、こだわりすぎないようにしなければいけません。

まとめ

社長が「良かれ」と考えて言っていることのなかには、銀行には言わないほうがいいこともあります。というわけで、「社長が言いがちだけれど銀行には言わないほうがいい言葉」を押さえてきましょう。

あまり言いすぎるようだと、融資が受けにくくなってしまうことがあります。