銀行融資を受けている社長なら空で言えるようにしたい数字３選

銀行から融資を受けている社長が、銀行員と話をするときに、空で言えるようにしたい数字があります。いずれもだいじな数字であり、ふだんからアタマに入れておきましょう。

意外と社長のアタマにはない数字

銀行から融資を受けている会社の社長は、銀行員と「自社の数字」について話をすることがあるでしょう。そのときに、決算書や試算表、そのほかの資料を見ずとも、空で言えるようにしたい数字があります。ずばり、こちらの３つです↓

ではなぜ、これらの数字を空で言えるとよいのか？ 言うまでもなく、銀行融資を考えるうえで、とくに「だいじ」な数字だからです。

であるならば、ふだんからアタマに入っている状態が望ましく、空で言える姿を見た銀行員からは「一目置かれる」ということもあるでしょう。さきほどの３つの数字は、意外と、多くの社長がアタマには入っていない数字でもあるのです。

というわけで、各数字について「どのようにだいじなのか」を、このあと確認をしていきましょう。

銀行融資を受けている社長なら空で言えるようにしたい数字３選

預金残高

いま現在の預金残高はいくらですか？ と、聞かれたときに。即答できる社長は、意外と多くはいないものです。また、預金残高の「推移」となると、いっそう即答できる社長は少なくなります。

が、預金残高がだいじであることは、もはや言うまでもないでしょう。預金残高こそが、会社の生命線です。おカネがなくなれば会社はおしまいなのですから、なにをおいても、預金残高を把握しておく必要があります。

そこでまずは、いま現在の預金残高です。これをわざわざ通帳を出して… とやっていたのでは手間ですし。記帳をしなければ、いま現在の残高もわかりません。

いまはネットバンキングがありますから、パソコンやスマホなどで、各銀行の預金残高をすぐに確認できるようにしておくのがおすすめです。さらに、会計ソフトに連携しておけば、すべての銀行の預金残高をあわせた「総額」もすぐに把握できます。

こうして預金残高を確認するのが習慣になれば、いまこの瞬間の預金残高はムリでも、ちょっと前の預金残高は空で言えるようになるはずです。加えて、預金残高の「推移」も、おおむねアタマのなかに残るでしょう。

過去から現在までの預金残高の動きがわかれば、将来の動きも予測しやすくなるものです。結局のところ、いちばんだいじなのは「将来の預金残高」を知るところにあります。

将来の預金が不足しないようにするのはもちろんとして、どれだけの預金残高にしたいのか？ 言うなれば、「預金目標」を設定するとよいでしょう。

ひとつの目安として、平均月商（年間売上高 ÷ 12ヶ月）の２ヶ月分の預金残高は常時維持する。そのうえで、平均月商６ヶ月分の預金残高を目指すのがおすすめです。そのくらいの預金があると、会社を守るにも、会社が攻めにでるときにも「余裕」ができます。

銀行からしても、融資先の預金残高は重要です。預金がなければ、貸したおカネを返してもらうことができません。ゆえに、銀行も「預金残高」には注目していますし、社長の「預金管理」にも注目をしています。

だいじな預金を、過去から現在、さらには将来までふくめて管理をしている。そこを銀行にアピールするうえでも、預金残高については空で言えるようにしておきましょう。

利益剰余金

「利益剰余金」と言われたときに、「それってなに？」とおもわれる社長もいるようです。その利益剰余金は、いわゆる「勘定科目」のひとつではありますが。それほどメジャーではありませんから、知らない社長がいるのもうなずけるハナシです。

が、知らないままにしておくわけにはいきません。利益剰余金もまた、社長にとってはだいじな数字です。貸借対照表の「純資産の部」、資本金の少し下に「利益剰余金」はありますから、金額を確認するようにしましょう。

利益剰余金とは、創業時から現在までの「税引後利益の累計額」です。したがって、利益剰余金の金額を現在の「期数」で割り算すると、毎年の平均的な利益額がわかります。銀行もそれを見て、融資先の収益力をはかっているものです。

なお、利益剰余金は「マイナス」になることもあります。たとえば、毎年赤字が続くようなケースです。すると、税引後利益の累計額はマイナスになります。結果、「純資産の部」もマイナスになることがあります（資本金の金額よりも、利益剰余金のマイナス金額のほうが大きいケース）。

これを「債務超過」といいます。その債務超過は、銀行が忌み嫌う状態のひとつです。このとき、貸借対照表では「資産 ＜ 負債」という現象が起きています。これ以上、融資をしたら返済してもらえない可能性が高いわけですから、銀行に嫌われるのは当然です。

これらをふまえて、利益剰余金についても「目標」を設定しおくとよいでしょう。目安として、まずは「売上高の半年分〜１年分くらい」です。これくらいあると、売上高が半年分〜１年分くらい減ってしまったとしても、利益剰余金はマイナスにならない。つまりは、債務超過にもならない、ということです。

また、現状で利益剰余金がマイナスである場合。向こう３年でマイナスをなくすことを目標にしましょう。逆に、３年かかってもムリなほどマイナスが大きいとなると、銀行からの融資は極端に受けにくくなります。

したがって、利益剰余金がマイナスのときには、向こう３年でマイナスを解消できることを織り込んだ「経営改善計画書」を作成して、銀行に提示・説明することが重要です。

というように、利益剰余金はだいじな数字になりますから、社長は空で言えるようにしておきましょう。

借入金残高

銀行からの借入金残高について、「総額」であれば空で言える。という、社長は少なくないかもしれませんが。借入金のうち、信用保証協会の保証付き融資の残高と、プロパー融資の残高とに分けて答えられる社長は少ないようです。

民間金融機関からの融資には、大きく分けて２つ、保証付き融資とプロパー融資とがあります。このうち、保証付き融資は銀行にとって貸しやすい融資であることから、保証付き融資ばかりになっている中小企業は少なくありません。

ところが、保証付き融資には「限度額（枠）」があります。無担保の融資であれば、一般枠で 8,000万円が限度です（ほかにも、セーフティネット保証や危機関連保証などの別枠はあります）。

したがって、限度額いっぱいまで借りていると、いざというときには保証付き融資が使えなくなってしまいます。保証付き融資は、銀行が貸しやすい融資なのですから、自社の業績が悪いときなどのために温存しておきたいものです。

では、どのくらい温存できているのか？ を把握するために、借入金残高を「保証付き融資とプロパー融資とで別々」に考えておく必要があります。

また、借入金残高に関連して、「毎月の返済額」についても空で言えるようにしておきましょう。毎月の返済額がわかれば、それを12倍して「年間の返済額」がわかります。年間の返済額を、銀行から借入できれば、向こう１年は資金繰りの心配がやわらぐでしょう。

つまり、毎月の返済額が、資金調達の目標金額の目安になるわけです。

なお、毎月の返済額については、「据置期間」に注意しましょう。融資を受けたときに、据置期間を設定しているために、いまは元金の返済をしていないものがあれば、「いつから・いくらの返済がはじまるのか」をアタマに入れておく、ということです。

これを忘れてしまっていると、返済がはじまったときに慌てることになります。以上をふまえて、借入金残高についても、社長は空で言えるようにしておきましょう。

まとめ

銀行から融資を受けている社長が、銀行員と話をするときに、空で言えるようにしたい数字があります。いずれもだいじな数字であり、ふだんからアタマに入れておきましょう。

自社の財務を考えるうえで、判断材料として役立ちます。また、だいじな数字を空で言える姿を見た銀行員からは「一目置かれる」ということもあるはずです。ひいては、銀行融資の受けやすさにつながります。