融資を断られたら銀行に理由を聞いて特定しておく、ためのポイント３選

会社が銀行から融資を断られるのには「理由」があります。

次の融資を断られないように、銀行に理由を聞いて特定しておきましょう。という、お話です。

聞いてみなけりゃ、わからない。

会社が銀行から融資を受けようとしたけれど、けっきょく、断られてしまった… でもまぁ、しかたないか。そういうこともあるよな。

で、終わりにしてはいませんか？

やめましょう。たまたま断られただけだ、みたいな考え方はやめましょう。なぜなら、融資を断られたのには「理由」があるからです。

その「理由」を特定して、解消できなければ、次の融資もまた断られてしまいます。じゃあ、どうするか？

銀行（の担当者）に聞きましょう。今回、断られた理由はなんですか？ と、聞きましょう。

いやいや、聞いても教えてくれないし。と、思われるかもしれません。たしかに、教えてくれないケースもあります。でも、教えてくれることもあります。

だから、まずは聞いてみること。それでもダメなら、聞いてみたときの銀行のようす・反応から推測できることはあるものです。

というわけで。そのあたりのポイントをまとめてみます。こちらです↓

それではこのあと、順番に見ていきましょう。

融資を断られたら銀行に理由を聞いて特定しておく、ためのポイント３選

《ポイント１》理由にもいろいろある

融資を断られたら、銀行に「理由」を聞いて特定しておくためのポイント。１つめは、「理由にもいろいろある」です。

理由はひとつではないからこそ、いろいろあるからこそ聞いてみましょう。

銀行から融資を断られる理由、と言うと。すぐに思い浮かぶこととして、「決算書」があります。決算書の内容が悪い（赤字続き、とか）、だから断られた。みたいな。

たしかに、「決算書の良し悪し」は融資の可否をわける、だいじな要素です。ただし、そればかりではありません。決算書の内容が良くても、断られることはあります。

たとえば、「ブラック情報」です。

社長個人の「信用情報」に問題がある。クレジットカード利用代金の支払が遅れているとか、多額のカードローンがあるとか。

会社について言えば、過去に銀行への返済が遅れたことがあるとか。家賃の支払が遅れていたり、税金の支払いが遅れていたり…

こういうことがあると、「決算書の良し悪し」とは別に、融資を断られる原因になりえます。貸したおカネをちゃんと返してくれるか、不安だからです。

ちなみに。「決算書の良し悪し」にしても、「どこ」が問題なのかを聞いてみるのがよいでしょう。利益が問題というケースもあれば、資産内容が問題というケースもあるからです。

具体的に「問題」を教えてもらえれば、会社は「改善の取り組み」に役立てることができます。銀行が決算書をどういうふうに見ているのか、「銀行の見方」を理解するのにも役立てることができるでしょう。

というわけで。銀行から融資を断られる「理由」にもいろいろあるのです。次の融資のために、ぜひともその理由を銀行に聞いてみる、特定しておくようにしましょう。

《ポイント２》銀行の歯切れが悪いなら

融資を断られたら、銀行に「理由」を聞いて特定しておくためのポイント。２つめは、「銀行の歯切れが悪いなら」についてです。

融資を断られたら、銀行に「理由」を聞きましょう、と言いました。けれども、どうにも銀行の「歯切れ」が悪い、ということがあります。

その場合に考えられることとして、「銀行との確執」が挙げられるところです。

ここで言う「確執」とは。過去になにかしら、銀行と会社とでやりあったことがある… みたいな。

比較的よく見聞きするのは、担当者とのあいだで「言った言わない」の争いになり、上司や支店長まで出てくる騒動になったとか。

社長の銀行に対する態度が横柄・傲慢で、銀行担当者が理不尽なあつかいをされたことがあるとか。

また、じぶんのところ融資を、ほかの銀行の融資で突然に借り換えられた、といったこともあるでしょう。

そういう「確執」について、銀行は必ず「記録」に残しています。たとえ、担当者が変わろうと、支店長が変わろうと。あの会社とは、過去にあんなこと・こんなことがあったんだ、と記録されています。

その記録がある限り、銀行が「確執」を忘れることはなく（社長が忘れていても）、融資が断られる理由になる可能性もあるのです。

融資を断られた「理由」を銀行にたずねると。その理由が「数字（決算書の良し悪し）」に関することであれば、比較的教えてくれる傾向があります。

いっぽうで。さきほど挙げたような「確執」のハナシ、つまり、「数字以外」のこととなると、あまり教えてくれない。歯切れが悪くなります。

言いにくいからですね。過去の確執を、融資を断った理由として挙げようものなら、またあらたな確執をつくりかねません。

なので、言いにくいことは言葉を濁して、「大人の対応」ということが多くなる。と、理解しておくとよいでしょう。

《ポイント３》税理士・コンサルから聞いてもらう

いましがた、銀行には言いにくいことがある、という話をしました。ただ実は、「確執」に限らず、銀行はそもそも「理由」を言いにくいものだ、という部分もあります。

なぜなら、理由を明らかにすることが、のちのちトラブルに発展することもあるからです。

たとえば。今回、融資を断られた理由を銀行にたずねたところ、銀行が「利益が少ない（融資金額に対して）」と答えたとします。

そこで、会社はがんばって利益を増やしました。そのうえで、ふたたび融資を依頼したところ、またしても断られてしまったとしたら。

社長としては、「言われたとおり、利益を増やしたのに！」と怒りたくもなるでしょう。実際に、怒り出して銀行ともめることもあります。

だから、銀行は融資を断る「理由」を、そもそも言いたがらないのです。

理由はあくまで、そのときの理由であって。ときが経てば、状況は変わります。ほかの理由だって出てきます。以前の理由を解消したからといって、こんどは融資を受けられるとは限らない。そう考えておきましょう。

それでも、融資を断られた「理由」を知ることは、次の融資を受けられる可能性を高めるのは確かです。理由を聞いて、問題を解消できれば、融資に近づきます。

でも、銀行はそもそも理由を話したがらない。じゃあ、どうしたらいいか？

ひとつの方法として、「顧問税理士や融資コンサルタントから聞いてもらう」ことが挙げられます。

銀行も社長に対して直接は言いにくくても、あいだに税理士やコンサルが入ることで、言いやすくなるところがあるようです。税理士やコンサルが、社長に噛み砕いて伝えてくれるだろう、という期待もあるでしょう。

ただし、これは銀行とコミュニケーションがとれている、銀行との信頼関係ができている税理士やコンサルに限られます。

ふだんはまったく接点がないのに、融資を断られた理由を聞きに、突然あらわれた税理士やコンサルを、銀行が警戒するのは当然です。

という点には気をつけて、「税理士やコンサルから聞いてもらう」ということも検討してみましょう。

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まとめ

会社が銀行から融資を断られるのには「理由」があります。次の融資を断られないように、理由を特定・解消しておきましょう。

そのためにはまず、銀行に「理由」を聞いてみること。それでもダメなら、聞いてみたときの銀行のようす・反応から推測できることはあるものです。