銀行が言う「社長が決算書を読める」とはどういうことなのか？

銀行が見ている「社長の資質」に関わることとして、「決算書を読めるかどうか？」が挙げられます。では、決算書を読めるとは具体的にどういうことなのか？ について、お話をしていきます。

簿記・仕訳は経理処理に過ぎない。

銀行は融資の審査をする際、「社長の資質」も加味しています。

社長の資質とは？ を具体的に考えるといろいろあるわけですが、そのなかの１つに挙げられるのが「計数管理の能力」。言い換えるなら、「決算書を読めるかどうか」です。

では、決算書を読めるとはどういうことなのか？ たとえば、簿記がわかる、仕訳ができる、というのも１つの視点ではありますが、それらは「経理処理に過ぎない」とも言えます。

それよりも、社長に必要なことは「数字を経営に活かす」ことであり、「数字を経営判断に活かす」ことです。逆に、自社の数字を把握していなかったり、数字よりも感覚や感情優先で経営をしたり… となると、銀行は心配になります。

というわけで、社長は「決算書を読める」ように、「数字を経営に活かす」ことができるようになりましょう。

とはいえ、数字を経営に活かすと言っても、いったいどんな「数字」を見ればよいというのか？ 銀行が考える「決算書を読める社長」という点で言えば、おもに３つあります↓

それではこのあと、順番に確認していきましょう。

決算書を読める社長が見ている数字

増減の理由

数字そのものではありませんが、決算書を読める社長は「増減の理由」を把握しているものです。

たとえば、前年の仕入と今年の仕入を比べたときに、なぜ今年の仕入が減っているのか？ 前月の在庫（棚卸資産）と今月の在庫を比べたときに、なぜ今月の在庫が増えているのか？ など。

この点で、銀行は「増減の理由」に注目していることを覚えておきましょう。過去から現在までの決算書を並べ、過去から現在までの試算表を並べ、増減が大きな項目（勘定科目）があれば、なぜ増減しているのか？

増減の理由を知ることは、「変化の原因」を知ることであり、変化の原因が「良いものか・悪いものか」が、融資の判断に影響することになります。

では、前年に比べて、売上が増えている場合はどうでしょうか。たとえば、社長が「新商品が売れ始めた」という理由を把握していれば、銀行は「この先も期待できる」と考えられるはずです。

いっぽう、社長が理由を特定できないということになると、たとえ売上が増えていたとしても、銀行は「たまたま（この先も続くかは不明）」と考えざるをえません。

また、以前よりも原価率が上がっている場合、その理由を銀行がたずねても、社長が回答できないようであれば、銀行は不安になるでしょう。原価率が上がれば利益が減るのであり、その理由がわからないのであれば、社長は「対策を打てない・打っていない」ことになるからです。

結果として、そのような社長の会社は融資が受けにくくなってしまいます。

ですから、社長は決算書や試算表を時系列で眺めてみて、大きな増減がある項目については、増減理由を把握するクセをつけましょう。

「決算書や試算表を見ましょう」というと、「簿記や仕訳がわからない…」と及び腰になる社長もいます。が、増減の理由であれば、必ずしも簿記や仕訳の知識が必要になるわけではありません。

必要な売上高

決算書を読める社長は、決算書の数字から「必要な売上高」を把握しています。必要な売上高とは、自社の「存続」に必要な売上高がいくらであるか？ の金額です。

言い換えると、いくらの売上があれば、利益がマイナスにならずに済むのか（＝利益トントン）ということであり、これを「損益分岐点売上高」と呼びます。

算式であらわすと、「損益分岐点売上高 ＝ 固定費 ÷（１－ 変動費率）」です。固定費ってなに？ 変動費率ってなんだ？ というハナシは別記事に譲るとして↓

損益分岐点売上高を把握することによって、社長は「必要な売上高」を把握することができるようになります。あとは、その損益分岐点売上高に対して、実際の売上高に「どれだけの余裕があるのか」、あるいは、実際の売上高が「どれだけ不足しているのか」です。

ところが、損益分岐点売上高を把握していない社長は、それらがわかりません。どれだけの余裕があるのかわからなければ、ちょっとしたことで赤字に転落するかもしれず。どれだけ不足しているのかがわからなければ、売上アップの数値目標が立てられないことになります。

銀行としては、極めて不安な状況です。当然、そういった社長の会社は、融資が受けにくくなります。

なお、損益分岐点売上高とは似て非なるものが、「資金繰り分岐点売上高」です。資金繰り分岐点売上高とは、資金収支がマイナスにならずに済む売上高がいくらなのか？ をいいます。

前述した「損益分岐点売上高」は、利益の分岐点であり、利益が分岐点を超えているからといって、必ずしも資金収支がプラスになるわけではありません。

たとえば、銀行への返済原資は「税引後利益」です。税金を支払ってなお残る利益があってはじめて、借りたおカネの返済ができます。だとすれば、銀行借入がある会社は、利益がゼロ（損益分岐点売上高）の場合、返済額分だけ資金収支がマイナスになるわけです。

すると、いずれ資金ショートを起こします。そのようなことがないように、社長は「資金繰り分岐点売上高」も把握しておきましょう。くわしくはこちらの記事をどうぞ↓

資金繰り予測

いましがた、「資金繰り」に関する話をしました。資金繰りは、会社の「生命線」です。言うまでもありませんが、資金ショート（現預金ゼロ）となれば、会社は倒産してしまいます。おしまいです。

銀行からすれば、「貸したおカネを返してもらえない」ということであり、資金繰りは「銀行にとって最大の関心事」だと言ってもよいでしょう。

この点で、「資金繰り予測」が役立ちます。文字どおり、資金繰りの予測です。具体的には、「資金繰り予定表」をつくって、向こう６ヶ月〜１年ていどの入出金の動き、毎月末の預金残高を予測します。

ところが、資金繰り予定表をつくっている社長・つくれる社長は、けして多くありません。資金繰りは会社の生命線であるにもかかわらず、資金繰り予定表がないのでは、銀行が不安になるのもしかたのないことです。

銀行以前に、社長自身も、資金繰り予定がわからなければ不安でしょうから、資金繰り予定表をつくれるようになりましょう。つくりかたについては、こちらの記事を参考にどうぞ↓

資金繰りと言うと、「決算書（あるいは試算表）の現預金残高」を見ればわかるだろう」と考える社長がいます。ですが、それは「過去」の数字に過ぎません。

銀行が知りたいのは、「貸したおカネをこの先も返してもらえるか」であり、「将来」の現預金残高です。なので、銀行が考える「決算書を読める社長」とは、「決算書をもとに、将来の現預金残高を把握している社長」にほかなりません。

なお、資金繰り予定表をつくるときには、「減収時のシナリオ」もつくっておくことをおすすめします。たとえば、「売上が 30％減少したとき」などの資金繰り予定表です。

起こりうる減収を想定しておくことで、社長は早めの対応が可能になります。減収時のシナリオがあることを銀行が知れば、「用意周到な社長だ」という見方にもつながるでしょう。

まとめ

銀行が見ている「社長の資質」に関わることとして、「決算書を読めるかどうか？」が挙げられます。では、決算書を読めるとは具体的にどういうことなのか？ について、お話をしてきました。

経営に必要な数字を把握して、「数字をもとに経営判断できる社長」が銀行から好まれることを覚えておきましょう。もちろん、銀行から好まれるばかりではなく、そもそも社長にとって必要なことでもあります。