自分でできる!お手軽キャッシュフロー計算書のつくり方

CF計算書のつくり方

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キャッシュフロー計算書?見たことないなぁ・・・つくり方も知らないし。

第3の財務諸表と呼ばれて久しい「キャッシュフロー計算書」。とはいえ。作成義務がない中小零細企業では、いまだ浸透不足の観が否めません。

でも、つくり方も、見方もよくわからんし。そんな声が聞こえてきます。それならば。まずはつくってみましょうか、サクッとね。

キャッシュフロー計算書のつくり方

キャッシュフロー計算書は、その見方が大事なわけですが。「モノ」が無ければ見方もなにもありません。だから、まずはつくりましょう。

「直近2期の決算書」のご用意を

できあがる「料理」がキャッシュフロー計算書ならば。「材料」が必要です。ご用意いただく材料は、

  • 直近の決算書(貸借対照表と損益計算書)
  • 直近の前期の決算書(貸借対照表のみ)

これだけ。さぁ、はじめましょうか。

計算過程のワク組をつくる

それでは、つくっていきますが。エクセルでつくってしまうのがいちばんラクチンです。できるのであればエクセルを起動しましょう。ムリならムリで、手書きでも十分いけます。

次のとおり、「計算過程」の枠組みとしての表をつくってみましょう。「(D)キャッシュ増減」欄の金額を求めるための算式は、「増減の算式」欄を参考に。

勘定科目 貸借対照表 (C)損益計算書 (D)キャッシュ
増減
増減の算式
(A)直近期 (B)直近前期
1 営業利益         =(C)
2 減価償却費         =(C)
3 貸倒損失         =(C)
4 法人税等         =-(C)
5 現金・預金         =(A)-(B)
6 売掛金         =(B)-(A)
7 受取手形         =(B)-(A)
8 棚卸資産         =(B)-(A)
9 他の流動資産         =(B)-(A)
10 買掛金         =(A)-(B)
11 支払手形         =(A)-(B)
12 短期借入金         =(A)-(B)
13 未払法人税等
(納税充当金)
        =(A)-(B)
14 他の流動負債         =(A)-(B)
15 長期借入金         =(A)-(B)

金額を決算書から転記する

表ができたら。それぞれの勘定科目について、下表の金額記載箇所を参考に、貸借対照表または損益計算書から金額を転記してみましょう。例示は次のとおりです。

勘定科目 貸借対照表 (C)損益計算書 (D)キャッシュ
増減
増減の算式
(A)直近期 (B)直近前期
1 営業利益     850  850  =(C)
2 減価償却費     600  600  =(C)
3 貸倒損失         =(C)
4 法人税等     180  ▲180  =-(C)
5 現金・預金 1,850  1,110    740  =(A)-(B)
6 売掛金 1,250   970    ▲280  =(B)-(A)
7 受取手形         =(B)-(A)
8 棚卸資産 2,000  2,000    =(B)-(A)
9 他の流動資産 30  130    100  =(B)-(A)
10 買掛金 760  840    ▲80  =(A)-(B)
11 支払手形         =(A)-(B)
12 短期借入金 1,200  1,200    =(A)-(B)
13 未払法人税等
(納税充当金)
180  10    170 =(A)-(B)
14 他の流動負債 30  30    =(A)-(B)
15 長期借入金 2,680  2,990    ▲310  =(A)-(B)

転記の補足説明

注意を要する転記について、説明を補足します。

1. 営業利益

損益計算書から(C)欄に転記します。営業利益がプラスであればプラスで。マイナスであればマイナスで転記。

2. 減価償却費、3. 貸倒損失

損益計算書から(C)欄に転記します。経費科目ですが、金額はプラスで転記。

4. 法人税等

損益計算書の末尾、「当期純利益」の上。「法人税等」の金額を(C)欄に転記。経費科目ですが、金額はプラスで転記します。

5. 現金・預金

貸借対照表から、現金と預金の金額の合計額を転記します。直近期、直近前期について、それぞれ(A)(B)欄に転記。

6. 売掛金、7. 受取手形

貸借対照表から転記します。直近期、直近前期について、それぞれ(A)(B)欄に転記。

8. 棚卸資産

貸借対照表から、商品、製品、仕掛品、原材料、貯蔵品などの「棚卸資産」を転記します。直近期、直近前期について、それぞれ(A)(B)欄に転記。

9. 他の流動資産

貸借対照表の「流動資産の合計額」から「5. 現金預金+6. 売掛金+7. 受取手形+8. 棚卸資産」をマイナスして計算します。

10. 買掛金、11. 支払手形、12. 短期借入金、13.未払法人税等(納税充当金)、15. 長期借入金

貸借対照表から転記します。直近期、直近前期について、それぞれ(A)(B)欄に転記。

14. 他の流動負債

貸借対照表の「流動負債の合計額」から「10. 買掛金+11.支払手形+12.短期借入金+13.未払法人税等(納税充当金)」をマイナスして計算します。

 

キャッシュロー計算書のできあがり

準備はできましたので、キャッシュロー計算書のカタチにまとめます。

簡易版 キャッシュフロー計算書

上記でまとめた計算過程の表から、キャッシュフロー計算書のカタチに転記します。次のとおりです。

項目 金額 「金額」の計算式
a 営業活動キャッシュフロー 1,180  =1.(D)+2.(D)+3.(D)+4.(D)+6.(D)+7.(D)
+8.(D)+9.(D)+10.(D)+11.(D)+13.(D)+14.(D)
b 投資活動キャッシュフロー ▲130  =d-a-c
c 財務活動キャッシュフロー ▲310  =12.(D)+15(D)
d 現金・預金の増減 740  =5.(D)
e 期首現金・預金残高 1,110   
f 期末現金・預金残高 1,850   

あくまで簡易版です。きちんとした手順でつくった場合のキャッシュフロー計算書とは、a、b、cの金額が多少異なる。ということもありえます。

とはいえ、「大勢を知る」には、これで十分役立つものであるはず。

どう読めばいいのか?

できたはいいけれど。いったいどのように読めばいいのか?ということについて、少しだけ触れておきます。

  • 営業活動キャッシュフロ-、投資活動キャッシュフロー、財務活動キャッシュフローを合計すると「現金・預金の増減」に一致
  • 「現金・預金の増減」=「期末現金・預金残高」-「期首現金・預金残高」

つまり、キャッシュフロー計算書とは、

1年間の現金・預金の増減額について、その内訳を示したもの といえます。

その内訳が、3種類のキャッシュローです。それぞれをカンタンに解説すると、

  • 営業活動キャッシュフロー → 本業の活動により、キャッシュ(現金・預金)がどれだけ増減したか
  • 投資活動キャッシュフロー → 固定資産の取得を中心とした投資活動により、キャッシュ(現金・預金)がどれだけ増減したか
  • 財務活動キャッシュフロー → 新規借入、借入返済による財務活動により、キャッシュ(現金・預金)がどれだけ増減したか

例示について、解説すると

以上の読み方にならい、例示のケースを見てみると。

まずは、営業活動キャッシュフローが1,180。本業の活動により、現金・預金が1,180増えたことを表しています。

営業活動キャッシュフローに近い数字として、営業利益 850というものがあります。ほぼ間違いなく、利益額(850)と現金・預金の増減(1,180)は一致しません。

売掛金や買掛金などの信用取引や、現金の動きを伴わない経費である減価償却などが原因です。それはそれとして。

もっとも大事なのは「営業活動キャッシュフロー」です。本業でどれだけのキャッシュを生み出したのかは、大事なポイント。

損益計算書が示す利益額だけに満足することなく、営業活動キャッシュフロー(現金・預金)の動きにも目を配るのがキャッシュフロー計算書です。

また例示では、投資活動キャッシュフローと財務活動キャッシュフローはマイナスです。とはいえ、営業活動キャッシュフローの範囲内での活動であり、問題はなさそうだと読み取ります。

逆に、営業活動キャッシュフローを大きく超える投資活動キャッシュフローには注意が必要です。過大投資ではないのか?などと疑ってみること。

営業活動キャッシュフローを上回る財務活動キャッシュフローも同じです。本業だけでは、借金の返済原資が不足していることなどを表しています。

このあたりの「見かた」は勉強も必要ですが。きょうは、「つくり方」メインのお話ですから。これ以上の「見方」は機会を改めます。

 

まとめ

第3の財務諸表と言われる「キャッシュフロー計算書」について、カンタンなつくり方をお話ししました。

いままで見たことがないなぁ、という場合には。自社の「キャッシュを生み出す能力」を知るツールとしてつくってみませんか。

3種類のキャッシュフローを複数年並べてみると、おカネの大きな動きが見えてきます。

 

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  きょうの執筆後記
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ABOUTこの記事をかいた人

税理士レス経理エバンジェリスト、フリーランス型税理士。1975年生まれ。 フリーランスの経理・会社の銀行融資支援を得意にする、横浜市の諸留誕税理士事務所・所長。2016年4月、18年間の「勤め人」を脱して独立開業。以来、ブログを毎日更新中!